マッサージで独立開業するには？資格や開業資金・儲け方も解説
今回はマッサージ師としての独立・開業について挙げてみたいと思います。
現在ではマッサージを謳うお店は街中に沢山あります。
路面店の店舗からマンションの１室を借りて自宅兼店舗として開業している人もいます。
またマッサージやサロンといった業種は、商売が成功しやすい条件を満たしています。
手間があまりかからない・在庫を抱えない・撤退が容易・初期費用がかかりくいなど、これだけの好条件が揃っている商売はあまり多くはありません。
それだけに競合店は多いですが、マッサージの開業にはまだまだ勝機があるように思います。
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目次
マッサージの開業に資格は必要？
まずマッサージ店を開業するには資格について考えなければなりません。
治療行為として顧客の身体を触るには、以下のような資格が必要になります。
- あん摩マッサージ指圧師
- きゅう師
- はり師
- 柔道整復師
上記は国家資格であり、国家資格所持者意外はマッサージは出来ない事になります。
もし無資格者がマッサージ行為を行うと、罰則の対象になりますので注意しましょう。
（前略）
あん摩マッサージ指圧師免許、はり師免許又はきゅう師免許を、柔道整復師法（昭和４５年法律第１９号）においては、柔道整復師免許を受けなければならないと規定されており、無免許でこれらの行為を業として行ったものは、同法により処罰の対象になります。
※厚労省通達より一部抜粋
ですが街中にある「リラクゼーションサロン」や「足つぼ屋さん」「もみほぐし屋」が資格を所持しているかどうかと言えば、必ずしもそうではありません。
それこそ個人で出張形態で行っている人でも、実際には無資格者は多くいます。（無資格者がマッサージを行う事は禁止です）
無資格の店舗であれば、通常は店舗名にも「マッサージ」という言葉は使いませんし、メニューの中にもマッサージという用語は用いられません。
マッサージ師やあんまの資格を取得するには３年間ほど学校に通わなければならず、費用も４００万円～と決して安くはない費用になっています。
一方でリラクゼーションサロン店は資格が必要ありませんので、無資格者が自宅等でリラクゼーションサロンやアロマサロンを開業する人も多くいます。
もしくは開業する際に資格者を雇い、自分は学校に通いながら資格取得を目指すという人もいます。
ですがリラクゼーションとは「身体・精神の癒やし」を意味する事が多く、マッサージのような治療行為とは異なります。
もしお客さんから「マッサージできますか？」と聞かれても、無資格者はもちろんYESと答えることは出来ません。
また実際には、顧客の中でもサロンや指圧・マッサージの違いを明確に理解している人は意外に少ないものです。
そのためリラクゼーションサロンの中には、事前に誓約書を記入してもらい、マッサージとの線引きを明確にしている店舗もあります。
手っ取り早く自分の腕だけで開業したいのであればリラクゼーションサロン等として開業する方法もあります。
どのサロンでも未経験でも採用してくれるお店はありますのでそのようなお店で経験を積み、ボディーケアや整体の資格を取得して開業をする人もいます。
ストレス社会と言われる中で、マッサージ店やサロンを利用する顧客の利用目的は疲労回復や美容目的など多種多様です。
最近ではマッサージと言っても細分化しており、フットケア目的のものや美容目的のサロン・ダイエット目的のマッサージ・自然治癒を目的としたマッサージ・アートセラピーやアニマルセラピー等、様々な店舗が開業されています。
今後の開業に際しても単純なマッサージだけではなく、付加価値を付けたサロンが注目を集めていくでしょう。
どのような資格を取得して開業に踏み切るかは人それぞれですが、顧客の身体に触れる事に違いはありません。
違法かどうかという点だけでなく、利用客の健康や社会的責任を踏まえて検討するようにしたいですね。
リラクゼーションマッサージを開業するには
上記でも挙げたように、無資格者はマッサージとして治療行為を行うことは出来ません。
そのため中にはリラクゼーションサロンの開業を検討する人もいます。
現在でも多くのお店が、「リラクゼーション」や「もみほぐし」といった用語を用いて安価な料金で営業をしています。
リラクゼーションサロンであれば、基本的には資格は許可は必要なく、開業に必要なのは税務署への開業届のみとなります。
より細かく言えば「個人事業の開業・廃業等届出書」を開業して一か月以内に税務署に提出する必要があります。
開業届を提出するメリットとしては、青色申告ができるようになったり、屋号の口座を作れたりといった利点があります。
ただしリラクゼーションサロンでも無資格者ばかりとは限りません。
実際にはリラクゼーションサロンやもみほぐしのお店にも、有資格者が在籍している事は多々あります。
特にそのようなお店の経営者や管理者は、あん摩マッサージ指圧師等の資格を所持しているケースが多いです。
リラクゼーション行為などは無資格でも可能ではありますが、トラブルにならないように努め、常に知識や技術の向上を目指していく事が大切です。
マッサージの開業資金はいくら？
マッサージの開業資金はいくらくらい必要になるのでしょうか。
これは開業形態によって大きく異なります。
マッサージ店やリラクゼーションサロンを開業する際、一般的には以下のような方法があります。
- 賃貸テナントを借りて開業
- 出張マッサージ
- 自宅サロン・マッサージ
- レンタルサロン等
当然に賃貸でテナントを借りるとなると不動産取得費がかかり、通常であれば保証金として賃料の１０か月分相当が必要となります。
敷金や礼金がかからないレンタルサロンもありますが、時間単価が高くなったり、利用したい時に利用できない可能性もあります。
出張マッサージであれば初期費用をだいぶ抑えられる反面、信用性に乏しい事もあり、自宅開業の場合には知り合い以外の客が来店しにくいデメリットもあります。
開業資金としては出張形態等であれば３０～５０万円程度で開業可能ですし、テナントを借りるとすれば５００万円～の開業資金は準備しておきたい所です。
また開業資金には当然にマッサージ店で使用する設備費用も考慮しておかなくてはなりません。
マッサージ・サロン等の違いはありますが、一般的には以下のような設備・用品が必要となります。
- 施術台（ベッド）
- 施術着
- 施術用タオル
- パーテーション
- 受付台
- 椅子
- アロマオイル・鍼灸用品など材料
- カウンセリングシート
- ストップウォッチ
- レジ
- 電話機
- パソコン
- 印刷機
- 掃除用品
全て新品で揃える必要はなく、中古やフリマ・オークション等も利用して安価で良質なものを揃えるようにしましょう。
また店内で使用する設備・用具のため、実用性に富むことはもちろん、インテリアとしての要素も考えて購入を検討しても良いですね。
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マッサージの開業は儲かる？
マッサージ店の独立開業は儲かるのでしょうか。
ここではマッサージ店の売上についてシュミレーションとして考えてみます。
1か月の売上想定
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1か月の経費想定
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| 売上項目 | 売上額 |
| 施術者1人あたりの売上 | 650000円 |
| 売上合計 | 1300000円 |
| 経費項目 | 経費額 |
| 賃料 | 150000円 |
| 人件費 | 325000円 |
| 広告費 | 104000円 |
| 光熱費 | 52000円 |
| 通信費 | 20000円 |
| 雑費・消耗品等 | 65000円 |
| 経費合計 | 716000円 |
【売上合計】1300000円－【経費合計】716000円＝584000円
シュミレーションでは、584000円の営業利益が見込める可能性があります。
マッサージ店では在庫を抱える必要がない分、利益率の高さが魅力ではありますが、現在では競合店が多く広告費を含めた集客コストがかかりやすいのがネックとなります。
相場としてマッサージ料金は30分1000～2500円、60分4000円くらいの料金設定が一般的ですが、初めての利用客にとっては高いと感じる事が多く、料金が最初の大きなハードルとなります。
そのため最初は30分利用無料券の配布や、既存客からの紹介割引などを適用してリピーターを確保するようにします。
またマッサージはFC店舗のクイックマッサージ等を除き、1時間に1人施術が限界。
実際には予約の時間がかぶる事もありますし接客の時間も必要なので、1人で施術をするのであれば８時間営業だとすると6～7人程度が限界になるでしょう。
また最近ではマッサージも若年層が利用する事も多くなってきました。
その意味ではクイックマッサージ等のように10～30分単位でのプランを導入し、割安感を出していくのも良いでしょう。
また個人で開業する場合は尚更1人で施術する人数に限界が出てきます。
客数を上げる事が難しいのであれば、メニュー数を増やしたり顧客に合わせた施術コースの提供していく等、客単価を上げる工夫も必要です。
そしてある程度軌道に乗ってきたら、人を雇用する事も検討できます。
マッサージ店では従業員に対して完全歩合制を敷いている店舗も多いですが、１人のスタッフが60万を売り上げてその半分をオーナー取り分とすれば、30万の売上を確保できる事になります。
もちろん指名の多いスタッフは独立していく可能性があるので歩合率は調整していく必要はありますが、やはり施術者を増やしていく事は検討する必要があります。
また単価ＵＰと併せて重要なポイントはやはりリピーターの確保です。
特に現在のようにマッサージ店が乱立する状態では、ちょっとしたきっかけで他店舗に浮気されてしまいます。
予約制の導入や個人カルテを作成し顧客に合わせたオリジナルの施術を展開するなど、リピーターを増やしていく事は安定的な売上げに繋がります。
またマッサージは当然ですがサービス業です。
まして現在のように癒しを求めてくる顧客に対しては、最善の接客マナーを持って対応する事が必須になってきます。
特に女性客がマッサージ店に対して求める事は技術云々だけではなく、従業員のもてなしや癒しを求めている事もあります。
それだけに顧客を飽きさせないサービスも必要になってきますし、施術中のコミュニケーション力も必要になってくるでしょう。
それぞれの顧客ごとに個人カルテを作成して、事前に好みや性格をある程度把握しておく事も有効です。
施術内容が優れている事はもちろんですが、癒しを求めてくる顧客が不満を残してしまうようでは次回のリピートはありません。
店舗によっては施術後にフィードバックシステムを採用して、その日のスタッフの対応や施術内容・店舗に求める対応など、顧客からアンケートを取っている店舗もあります。
１対１の施術で関係が密になるマッサージでは、顧客と良好な関係が築いていけるかが重要なポイントとなります。
マッサージの人件費・雇用
マッサージ屋は低コストで独立でき在庫も抱えない商売ですが、ネックとなるのがテナント（店舗）家賃と人件費です。
人件費は人を雇わなければ考えなくても良いですが、売上が上がってくると１人施術には限界が見えてきます。
またマッサージは基本的には待ちの商売。
お客さんが来なければ人件費は垂れ流しです。
そのためマッサージ店の中には歩合給制にしている店舗も多いものです。
マッサージ技術は施術者によって顧客との相性や技術に違いがあるため、マッサージ師自身に固定客を掴ませる必要があります。
歩合制にする事でスタッフはリピーターの確保にも意識を持つようになりますし、施術中の会話等にも気を使います。
もしくは完全歩合でなく、歩合：固定給を半々程度に設定しているお店もあります。
完全歩合だとどうしても稼ぎに差が出やすくなってしまったり、売上の高いスタッフはすぐに独立してしまうからです。
どのような給与形態が良いのかはお店によって様々ですが、経営効率の良い形態を検討しましょう。
また雇い入れがアルバイトであったとしても、そのシフト時間帯にも気を配るようにしましょう。
例えば商業施設内であれば週末の時間帯シフトを充実させる事もありますし、繁華街等であれば夕方～夜だけ勤務させる等、当然の事ですが立地条件に合わせてシフト時間帯を考える必要もあります。
また人を雇用する場合には、当然に経営者自身の技術・接客がしっかりとしたものでなければなりません。
施術を人に教えるという事は難しいものであり、それこそ同じアルバイトでもコンビニのレジを教えるのとは訳が違います。
アルバイト感覚では務まらない事もありますし、施術だけでなく接客や会話・気遣いなども全てサービスの内ですので、それらを根気強く教えていく必要があります。
マッサージ店のテナント・店舗
テナントについてもマッサージであれば、出来れば１階路面店舗を検討したい所です。
余程のＰＲできる他の強みが無ければ空中は避けるべきでしょう。
やはりマッサージというのは施術という無形のサービスを提供するものですので、顧客は店内に入る際に多少の抵抗を感じています。
その為テナントは店内の顧客のプライバシーを配慮しながら、外から見通しの良い開放感や安心感を感じさせるテナントでなくてはなりません。
マッサージ店の入口付近がガラス張りにしている店舗が多いのはこの為です。
どのくらい敷居を低くして顧客に気軽に通ってもらえるかがマッサージ店繁盛のポイントの１つになってきます。
２階店舗を検討する場合には、当然に１階部分に大きな看板やメニュー表を掲げられる事が大切な要素になってきます。
１階路面店よりも視認性において不利な訳ですから、店舗のサービスメニューや料金表が明確にわかり、看板・施術師や店内の様子がわかる写真等も必要です。
店舗前での無料体験チケットの配布等も効果的でしょう。
またマッサージ店の開業は、テナント坪数によってベッドの置ける数が決まってくるので回転率にも影響します。
一般的な１５坪程度のテナントであれば通常はベッドは４つ程になるかと思われますが、例えばFC店のクイックマッサージ等は配置を工夫して多くの施術スペースを確保し効率化する事に成功している店舗も多いので、それらを参考にしてみるのも良いでしょう。
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出張マッサージの開業
他の商売でも同じですが、人通りの多いテナントに店舗を構えようとするとやはり高めの賃料や保証金が必要になってきます。
そのため最近では出張マッサージが注目を集めています。
出張マッサージであれば店舗を構える必要もないですし店舗でお客さんを待つ必要もありません。
必要なものは車とガソリン代・施術に必要最低限の備品くらいです。
自家用車を保有している人であれば１０～５０万円程度で開業する事も可能です。
ネットで予約だけを取り、注文を待つ形態ですので、副業としても検討できます。
出張マッサージは大きく分けると２通りに分かれます。
- ホテルや旅館など多くの人が集まる施設に出張する形態
- 顧客の自宅や企業に直接出張し施術を行う形態
出張マッサージは顧客がホテルや宿泊所から直接連絡を入れてくる場合が多くあります。
特にビジネスホテルではホテル約款で宿泊者以外は入室禁止にしているホテルも多いものです。
ラブホテルなんかだと意外にパスできる事も多いのですが、こちらがマッサージ師と何度言ってもデリヘルと勘違いされてしまう事も少なくありません。
また出張マッサージの場合、男性開業者よりも女性開業者のほうが有利に働き易い傾向があります。
もちろん力強いマッサージのほうが良いという理由で男性施術者をリクエストしてくるお客さんもいますが、やはり個室に二人っきりという空間を考えても安心感を感じやすいという意味では女性施術者のほうが出張形態においては有利と言えるでしょう。
また出張マッサージと店舗型マッサージで大きく違うのは営業力の差です。
出張形式の場合は店舗がない分、顧客に積極的に営業をかけていかなければなりませんし、施術の腕も高いレベルが求められます。
例えば肉体作業を強いられる会社の現場に営業をかけたり、高齢者施設へPRをかける・肩こりが多いＩＴ企業も営業範囲に含まれるかもしれませんし、スポーツジムやフィットネスクラブ等、マッサージの潜在顧客は街中に存在します。
また最近では企業等も従業員への福利厚生に力を入れている会社も多い為、各企業への営業も欠かせない所でしょう。
店舗がない分、積極的に自分の顔を売る事で提携先を増やしていく姿勢が必要になってきます。
特に出張マッサージで単身開業の場合には、顧客からの信頼を得る為にはそれだけのクオリティが求められます。
また併せて信用補完の為にも資格やライセンスの取得も検討しておきたい所です。
出張マッサージは参入が容易で低資本で参入ができる反面、競合者も多いので店舗以上の営業努力が求められます。
マッサージの開業で失敗しやすい人は？
マッサージの開業で失敗しやすいケースとしてはどのような点が挙げられるでしょうか。
まず失敗しやすい人の特徴として、従業員時代と同じ視点で考えてしまう人です。
「自分はマッサージ店で勤務していて月に６０万売り上げがあった・開業をすればそれ以上に稼げる筈」といったように、勤務していた時代と同様のベースで考えてしまう人は失敗をします。
特に店舗内で雇われ店長だった人はよく勘違いしがちです。
従業員時代に売り上げていた数字は店の立地やインフラ・広告費・知名度などがあってのものです。
マッサージ店を開業するとなると一から組み立てていく必要があり、雇用されていた時と同様に考えるべきではありません。
またマッサージで失敗する傾向として、「一人一人の顧客の満足度」を気にしていない事も考えられます。
確かに開業時は試しに来店してくれる顧客もいるかもしれませんが、施術内容やサービスがその料金と釣り合っていなければ、その後に来店する事はないでしょう。
「顧客満足」といった言葉はどの企業でも使われますが、無形のサービスを提供するマッサージ師は特にそこに配慮する必要があります。
ついつい忘れがちな事ではありますが、自分を顧客の立場に置き換えてみて「自分ならこの料金で本当に来店したいかどうか」をじっくりと考えてみましょう。
また逆にマッサージで成功している人を見ていると、金銭感覚にシビアな人が多いようにも感じます。
例えばテナントでも賃料の安い二等地～三等地の中で良い物件を見つけようとしますし、内装にしても自分でできる部分は自分で施します。
広告費も最小限に抑え、ブログやSNSなど無料媒体で集客に有効な手段を考えようとします。
逆に正社員時代のようにボーナスや退職金を目当てにしていたり、社会保険完備で安定して働きたいといった思考の人は開業は難しいかもしれません。
特に開業時は湯水のようにお金が出ていき100～200万のお金はすぐに無くなりますので、シビアな金銭的を持つことは大切です。
マッサージの健康保険適用
マッサージ師や整体院で独立して商売をするからには、顧客が健康保険を適用できるのかという点も非常に大きく影響してきます。
当然１０割負担になるのと３割負担になるのとでは集客要素に差が出てきますので適用所にしたい所です。
ですが実際には厚生労働省は、はり・きゅう・マッサージ、整骨院・接骨院を保険医療機関とは認めておらず、やむを得ないと認めた場合のみ健康保険を使えることになっています。
しかしマッサージ店としても「同意書」等を取り付ける事により、医師にマッサージが必要であることを証明してもらう診断書を取っている所も多いでしょう。
または中にはケガをした訳でもないのにお客さんがケガをした事にして健康保険適用をさせる店舗もあるようです。
ですが基本的に、癒し目的のマッサージには健康保険は適用されませんし、単純な肩こりや筋肉疲労でも保険適用はされません。
顧客側としても、どのような施術や治療に健康保険が適用されるのか理解していない事も多いです。
接骨院や整骨院でも健康保険の適用対象となるケースは限られています。
健康保険の対象となる場合
急性などの外傷性の打撲・捻挫・および挫傷（肉離れなど）・骨折・脱臼
※骨折・脱臼については医師の同意が必要です
※全国健康保険協会ＨＰより一部参照
接骨院や整骨院でさえ経営が苦しい所では、健康保険の不正請求があったと報じられた事もあります。
顧客としてはお店側に「健康保険が使える」と言われたとしても、後日に治療を請求される可能性が無いとも限りません。
またお店側としてもこのような不正請求をしないように十分に注意する必要があります。
マッサージの開業まとめ
マッサージの開業について幾つか挙げてみました。
顧客は癒しやリラックスを求めてマッサージを利用している場合が多く、開業時にはその空間をいかに気持ちよく過ごしてもらえるかと言う点を十分に配慮する必要があります。
施術内容だけでなく、その安心感や心地よさからリピーターに繋がるケースも多いものです。
また顧客が求めるのはマッサージだけではなく、中には体の悩みや心の病を持ち合わせている顧客もいます。
マッサージ師として自分が何を求められているのか常に考えなければなりませんし、その為の話題提供や知識も蓄えておく必要があります。
マッサージの施術や効果をいかに広めて伝えていくか・顧客が求める安心感や満足感をいかに与えていけるかが開業時の課題になってくるでしょう。
今回はマッサージの開業を挙げてみました。
それでは今日はこの辺で。
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